【矢野経済研究所プレスリリース】国内アパレル市場に関する調査を実施(2020年) 2019年の国内アパレル総小売市場規模は前年比99.3%の9兆1,732億円

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内アパレル市場を調査し、品目別や販売チャネル別の動向、アパレルメーカーや小売業などのアパレル産業の現況を明らかにいたしました。

1.市場概況
2019年の国内アパレル総小売市場規模は前年比99.3%の9兆1,732億円となり、横這いからマイナス推移に転じた。品目別に市場をみると、婦人服・洋品市場が前年比99.7%の5兆7,138億円、紳士服・洋品市場が同98.5%の2兆5,453億円、ベビー・子供服・洋品市場が同99.5%の9,141億円となり、いずれも微減であった。

販売チャネル別にみると、2019年は紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子供服・洋品のいずれも、婦人服・洋品の「専門店」とベビー・子供服・洋品の「量販店(GMS)」を除き、「その他(通販等)」だけが対前年比で増加した。「百貨店」はいずれの品目でも減少が続いている。

2.注目トピック~販売チャネル別の2019年市場動向
2019年の国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店が1兆6,797億円で前年比93.6%、量販店7,993億円、同98.2%、専門店5兆514億円、同99.7%、その他1兆6,428億円、同105.4%で、その他(通販等)だけが伸びた。

百貨店は衣料品全般が厳しい状況が続いている。婦人服・洋品においては郊外店舗において自主編集・自主販売売場の構築が進んでおり、各店舗の立地環境の変化に応じ、独自のリアル百貨店ならではの価値を見出し、どのように提案できるかが重要となる。

専門店(GMS)は、紳士服・洋品では微減だったが、婦人服・洋品ではほぼ横ばいであった。専門店も天候不順や消費増税の影響を受けているが、前年とほぼ横ばいで維持している。

量販店は、ベビー・子供服・洋品のみ前年比でプラスへと転じた。百貨店や専門店、その他と比較すると売上規模は最も小さいが、他チャネルと比べて商品の品揃えは豊富で、価格訴求力、クオリティともに向上させることで、シェア拡大につなげている。

3.将来展望
新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、外出控えや消費の冷え込み、インバウンド(訪日外国人客)の低迷など、短中期的にはマイナス材料が多く、大幅な市場規模の縮小が見込まれる。
チャネル別でみると、「その他」のうち通販(主にWeb)のシェアが高まっていく見込みである。コロナ禍によって消費者が外出を控えているなか、ネット通販やOMO(Online Merges with Offline)戦略などのデジタルテクノロジーの導入が加速している。一方で、リアル店舗の存在意義が問い直されている。オンラインとオフラインを融合させることで、顧客体験を向上させていかなければ差別化は難しい。EC化率は今後も上昇する見通しである。

※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2563

調査要綱
1.調査期間: 2020年7月~9月
2.調査対象: アパレルメーカー(総合アパレル,メンズアパレル,レディスアパレル,ベ ビー・子供アパレル他)、小売業(百貨店,量販店,専門店,その他)、商社、業界団体等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接取材、及び郵送アンケート調査、文献調査併用
4.発刊日:2020年9月30日

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