ふるさと納税サイト「ふるなび」がサイト開設5周年記念 キャンペーンコード入力&ふるなび利用で総額100億円が当たるキャンペーンを開始!

株式会社アイモバイル(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:野口 哲也、東証一部上場:証券コード6535、以下アイモバイル)が運営するふるさと納税サイト「ふるなび」(以下ふるなび、URL: https://furunavi.jp/ )は、12月1日より、キャンペーンコード入力&ふるなび利用で総額100億円が当たるキャンペーンを開始いたしました。
( https://furunavi.jp/c/cp_present201912_a )

今回のキャンペーンに参加することで、より魅力的なふるさと納税が可能になります。ぜひこの機会に「ふるなび」でふるさと納税をご検討ください。


■概要
キャンペーンコード入力&ふるなびを利用すると、50回に1回の確率でふるなび利用金額分のAmazonギフト券コードが当たる!
※1度の当選でもらえるAmazonギフト券 コードの上限は30,000円分です。
※ふるなび利用とは会員登録、およびログインした上で行うクレジットカード決済での寄附を指します。
※ふるなび利用金額分とは、当選対象となる寄附1件に対して利用した金額を指します。

抽選に外れても「ふるなび」のメールマガジンを購読するとAmazonギフト券コードが+2%もらえる!

■期間
2019/12/1(日)00:00~12/31(火)23:59

■参加条件
(1)会員登録/ログイン
(2)ログインした状態でふるなびで寄附
(3)申し込みフォームの備考欄にキャンペーンコード(FCP2019FINAL)を入力
(4)期間内にクレジットカードで決済を完了

■対象ユーザー
上記の参加条件を満たした全てのふるなび会員

■注意事項
※本キャンペーンは、予告なく中断・中止・変更される場合がございます。あらかじめご了承下さい。
詳細についてはキャンペーンページをご覧ください。
( https://furunavi.jp/c/cp_present201912_a )

■Wチャンスエントリー概要
抽選に外れても「ふるなび」のメールマガジンを購読するとAmazonギフト券コードが+2%もらえる!
※キャンペーン参加条件を満たした上で2020/1/15の集計タイミング時点でメールマガジンを購読中の方が対象です。
詳細についてはキャンペーンページをご覧ください。
( https://furunavi.jp/c/cp_present201912_a )

■ふるさと納税サイト「ふるなび」について ( https://furunavi.jp/ )
「ふるなび」では、ふるさと納税を通じて全国の市町村に寄附金を集めることで地域活性化を支援しています。ふるさと納税業界では初となるふるさと納税コンシェルジュサービス「ふるなびプレミアム」( https://furunavi.jp/premium/ )、あとからゆっくり寄附できるポイント制ふるさと納税「ふるなびカタログ」( https://furunavi.jp/catalog )ふるさと納税で旅行に行ける「ふるなびトラベル」( https://tp.furunavi.jp/ )、クラウドファンディング型ふるさと納税サイト「ふるなびクラウドファンディング」( https://fcf.furunavi.jp/ )など寄附者へふるさと納税の認知啓蒙を目的としたふるさと納税関連サービスを多数展開しており、引き続き、ふるさと納税者及び契約自治体の、「ふるなび」サービス利用満足度の向上を目指してまいります。


【アイモバイルについて】
アイモバイルはインターネットを通じて、高度で安心し喜んでもらえるサービスの創造、提供を行い、モバイル広告に改革を起こしたいという想いを胸に2007年に創業いたしました。現在では、インターネット広告事業を軸とし、国内最大級の規模を誇るアドネットワーク「i-mobile Ad Network」を提供しております。また、当社は、これまで培われた顧客基盤と自社開発による迅速かつ幅広い事業展開を強みとしており、アフィリエイト事業、動画広告事業等の多種多様な広告配信サービスを展開し、この他デジタルサイネージ広告事業「SCEEN(シーン)」を提供するなど、新しい技術の創造やサービスの構築に取り組んでおります。
昨今では広告事業に加え、現在サービス開始6年目を迎えるふるさと納税サイト「ふるなび」の運営を行っております。


【株式会社アイモバイル 会社概要】
社名 : 株式会社アイモバイル
所在地: 東京都渋谷区桜丘町22-14 N.E.S.ビル N棟
代表者: 代表取締役社長 野口 哲也
設立 : 2007年8月17日
URL : https://www.i-mobile.co.jp/


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プレスリリース提供元:@Press
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