この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝松本竜馬）は、「食事に関する意識・実態」について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】
◆今回、食事に関する生活者の意識や実態を把握するため、全国8地域に住む20～70代の男女1,908人（人口構成比で回収）を対象にアンケート調査を実施した。本調査は、食行動だけでなく、家計や調理負担、健康意識、価値観、ライフスタイルまでを包括的に捉えることを目的とした、2026年より開始する定点調査の第1弾である。

◆まず、食事の摂取実態をみると、朝・昼・夕の三食はそれぞれ異なる役割を持ち、特に朝食は「時間がない」などの理由から最も欠食されやすいことが明らかとなった。また、「ちゃんとした食事」の定義も一様ではなく、男性は全年代を通して「三食をきちんと食べた」ことを重視するのに対し、女性は年代が上がるにつれて「自分で調理した」から「主食・主菜・副菜が揃っている」へと、求める基準が高度化していく様子が確認された。

◆次に、物価高騰により全体の45.0%が食費負担の増加を感じる中、生活者の食選択にも明確な変化がみられた。単純な節約ではなく、デザートや菓子類を削る一方で、野菜や卵、肉など日々の健康を支える食品は従来と同じランクを維持する「メリハリ消費」が広がっている。また、食事の「手作り感」は一から作ることではなく、味付けや加熱といった“関与実感”によって決まることや、簡便商品に対する価値が単なる時短（70.9%）から、保存・備蓄（73.2%）や経済性（67.7%）など多面的なものへと広がり、“日々の食生活を支えるベース”へと進化していることがわかった。

◆世帯環境別（単身・共働き・シニア）の分析では、それぞれ異なる食課題が浮き彫りとなった。単身世帯では「一人分だけ作る面倒さ」から調理メニューが限定され、食品多様性の低下やフレイルリスクの増加がみられた。共働き世帯では時短・簡便化が進む一方で、「献立を考える（43.5%）」といった認知負荷が物理的な調理以上に大きなストレスとなっている。また、シニア層は健康的な食習慣が定着しているものの、シニア単身世帯になると調理や買い物の負担から栄養状態に悪影響が及ぶというギャップがみられた。

◆近年の食生活トレンドとしては、「自分に合った食事」を無理なく求めるパーソナライズ・個食化や、「気づいたら健康になっている」状態を理想とする「エフォートレス・ウエルネス（頑張らない健康）」の価値観が広がっている。さらに、調理の手間以上に「何を作るか考える」「やりくりする」といった判断・選択の負荷軽減を求める「ブレイン・タイパ（認知負荷の軽減）」が、今後の商品開発において極めて重要な視点となることが示唆された。

◆本調査では、これらの実態を多角的に把握するとともに、生活者を「食生活充実」「スマート食生活」「堅実投資」「生活防衛」「食生活葛藤」「食事省エネ」「無頓着」「おまかせ」の8クラスター（推計人口付）に分類。各層のライフスタイルや求める価値（例：葛藤層には罪悪感ゼロの提案、スマート層には高効率な栄養設計など）を明確化し、ターゲットに刺さる具体的な商品・提案の方向性を導き出している。


【調査要覧】
＜調査対象者＞日本国内の20～70代の男女1,908人（性別・年代別・地域別で割付／人口構成比で回収）

【調査実査日】
2026年6月4～8日

＜資料名＞
2026年 食事に関する意識・実態調査（第1弾）
－変化する食生活と、これから求められる新たな食の価値－
URL：https://www.tpc-osaka.com/c/health_food/cr220260536
発刊日：2026年7月31日　　　頒価：495,000円（税込）


【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2　なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
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